不登校のお子さんを見ていると、「もしかして、不登校になったのは親の育て方のせいなのかな…」そんなふうに自分を責めてしまうこともあるかも知れません。
でも実は、不登校の多くは、原因を一つに特定することはできません。文部科学省の調査を見ても、人間関係や心や体の不調、家庭環境など、さまざまな要因が複雑に絡み合って起きていることがわかっています。
だからこそ、保護者の方がすべての責任を抱え込む必要はありません。では、保護者の方はお子さんにどのように関わっていけばよいのでしょうか。
文部科学省の調査資料を読み解くと、不登校のお子さんの心理状態や、学校に対する思い、回復までのヒントが少しずつ見えてきます。
この記事では、文部科学省の公的データをもとに、客観的な事実から考えられる関わり方や、今できる支援について整理していきます。読み終えるころには、「今、何を大切にすればいいのか」が少し明確になるはずです。
文部科学省が定義する不登校とは
データを読み解いていく前に、まずは「文部科学省が不登校をどのように定義しているのか」を確認しておきましょう。
不登校とは「年間30日以上の欠席」で、病気などは除かれる
文部科学省の統計調査では、「不登校」は次のように定義されています。
＜文部科学省が示す不登校の定義＞
・登校したくてもできない状態が続き、年間30日以上欠席している
・心理的・情緒的・身体的な要因、または社会的な背景が関係している
・病気や経済的な理由による欠席は除く
（参照：不登校の現状に関する認識 | 文部科学省）
一般的に「不登校」と呼ばれるのは、これらの条件を満たしている状態です。ただし、最終的な判断は教育委員会や学校に委ねられており、必ずしも定義に当てはまらなければ支援を受けられない、というわけではありません。
学校の判断によって、個々の状況に応じた柔軟な対応が取られることもあります。（参照：不登校児童生徒が欠席中に行った学習の成果に係る成績評価について（通知） | 文部科学省）
文部科学省も「不登校＝問題行動ではない」と明言している
不登校は、学校や家庭を取り巻くさまざまな環境や背景が重なって起こるものです。決して甘えや怠けではありません。この点について、文部科学省も次のようにはっきりと示しています。
「不登校とは，多様な要因・背景により，結果として不登校状態になっているということであり，その行為を『問題行動』と判断してはならない。」
（引用：不登校児童生徒への支援の在り方について（通知） | 文部科学省）
学校現場も、この考え方をもとにお子さんへの支援を行っています。不登校を理由に叱られたり、無理に登校を強いられたりすることは、本来あってはならないのです。
文部科学省データで見る不登校の現状（最新：令和6年度）
ここからは、不登校の「今の状況」について見ていきましょう。
（グラフ：下記の文部科学省資料をもとに編集部で作成）
文部科学省によると、令和6年度の小中学校における不登校の児童生徒数は353,970人にのぼります。これは児童生徒1,000人あたり38.6人（およそ4％）という割合で、12年連続で増加している状況です。
一方で、新型コロナウイルスの影響が落ち着いてきたことで、新たに不登校になる児童生徒の増え方は緩やかになってきていることも読み取れます。
文部科学省はこの背景について、
「チーム学校による丁寧なアセスメント」
「専門的な人材の活用」
といった複数の取り組みが影響している可能性があると分析しています。
文部科学省などのデータで見る不登校の原因と背景
では、不登校はなぜ起こるのでしょうか。文部科学省の調査から、不登校は一つの原因で起こるものではないことが明らかになっています。
ここでは文部科学省の委託調査など、複数の資料をもとに、不登校の主な要因を見ていきます。
体調不良や生活習慣に関する要因が多く見られる
「子どものこころの発達研究センター」が、文部科学省の委託事業としてまとめた資料によると、お子さん自身が自覚している不登校の要因として最も多いのは「不安・抑うつ」です。
学校のこと、家庭のことなど背景はさまざまですが、体調不良や生活リズムの乱れに関する訴えが目立つことがわかっています。
＜不登校の原因ランキング＞
・不安・抑うつの訴え（76.5%）
・居眠り、朝起きられない、夜眠れない（70.3%）
・体調不良の訴え（68.9%）
保護者へのアンケート結果でも、同じ項目が多く挙げられています。このことから、不登校の初期段階では、何らかの心身の不調が現れはじめ、それがきっかけとなって学校に通いづらくなるケースが少なくないと考えられます。
（参照：⽂部科学省委託事業 不登校の要因分析に関する調査研究 報告書 p.10 | 公益社団法⼈ ⼦どもの発達科学研究所 浜松医科⼤学 ⼦どものこころの発達研究センター）
不登校の原因は一つではなく、個人差が大きい
体調不良や生活習慣の乱れが、不登校のすべての原因というわけではありません。同じ資料を見ると、20～50％の割合で複数の要因が重なっていることが示されています。たとえば、
・学業の不振（47.0%）
・教職員への反抗・反発（35.9%）
・いじめ被害（26.2%）
・親子の関わり方（27.3%）
などです。これらのデータからわかるのは、不登校の原因や背景は、お子さん一人ひとりで大きく異なることです。（参照：前節資料 p.10）
お子さん自身でも理由がわからない場合がある
不登校の要因をはっきり言葉にできないお子さんも、決して少なくありません。文部科学省が令和2年度に行った調査では、
・小学生：25.5％
・中学生：22.9％
が、「学校に行きづらくなったきっかけが、自分でもよくわからない」と回答しています。これは、小さなストレスが少しずつ積み重なった結果とも、要因があまりにも複雑だったとも考えられます。
いずれにしても、不登校の原因を無理に特定しようとすることは難しいと言えるでしょう。（参照：令和２年度不登校児童生徒の実態調査 結果の概要 p.5,6 | 文部科学省）
文部科学省データから考える、不登校から立ち直るための親の支援
不登校のお子さんを支えるうえで、「どんな姿勢で関わるとよいのか」という点については、文部科学省の調査資料から共通して見えてくるヒントがあります。内容を読み解いていきましょう。
（本章の主な参照資料：令和2年度 不登校児童生徒の実態調査 結果の概要｜文部科学省 ※そのほかの資料については、該当箇所でご紹介します。）
まずは「学校に行けない状態」をそのまま受け止める
親にとって大切なのは、学校を休んでいることを否定するのではなく、今のお子さんの状態を受け止めることです。
文部科学省の調査によると、学校を休んでいる間の気持ちとして、「ほっとした・楽な気持ちだった」と答えた割合は、小学生で37.6％、中学生で36.5％にのぼります。
一方で、「早く学校に戻りたかった」と答えたのは、小学生で8.7％、中学生で9.4％にとどまっています。
この結果から、不登校のお子さんは「休むこと」で安心感を得ている場合が多いことがわかります。まずはしっかりと休む時間を確保し、消耗してしまった心と体のエネルギーを回復させることが、次の一歩につながります。
生活習慣が大きく乱れないよう、ゆるやかにリズムを整える
不登校になると、インターネットやゲームへの没頭が目につくようになることもあると思います。調査では、「学校を休んでいる間、インターネットやゲームを一日中していることがよくあった」と答えた保護者が、37.3％にのぼっています。
この時間は「好きなことをしながら心身を休めている」と捉えることもできますが、長時間続くことで、かえって心や体の健康に影響が出てしまう可能性もあります。
特に注意したいのが睡眠です。昼夜逆転の生活が続くと、学校に戻りたい気持ちが芽生えても、前に進みにくくなってしまいます。すべてを保護者の方が管理する必要はありませんが、声かけや環境づくりなど、そっと支えながら生活リズムを整えていくことが大切です。
友人とのつながりを否定しない
文部科学省の調査では、「学校に戻りやすいと感じた対応」についても聞いています。その中で注目したいのが、友達からの声かけです。
「友達から声をかけてもらったこと」を挙げた割合は、小学生で17.1％、中学生で20.7％でした。小中学生にとって、友人の存在はとても大きく、登校への気持ちにも強く影響します。
実際に、友達との関係の中で「自分の居場所」を感じられることが、学校への適応につながると示した心理学の研究もあります。
だからこそ、お子さんにとっての友人関係を完全に断ってしまうことは、必ずしも良いとは限りません。SNSやオンライン通話、オンラインゲームなどが人とのつながりを保つ手段になっているのであれば、頭ごなしに否定せず、様子を見守る姿勢も大切です。
（参照：青年期の居場所感が心理的適応,学校適応に与える影響 | 発達心理学研究 2010,第21 巻,第3号）
外部機関の力を借りて、勉強の遅れに対応する
「学校に戻りやすいと感じる対応」の中には、学習面のサポートも含まれています。調査では、「個別で勉強を教えてもらえること」を挙げた生徒が、小学生で10.7％、中学生で13.4％いました。
不登校の期間が長くなると、どうしても勉強の遅れが気になってしまいますよね。復帰した際に授業についていけない状態だと、再び学校に行きづらくなってしまう可能性もあります。
教育支援センターや家庭教師など、外部機関の力を借りながら、お子さんに合った方法で学習を続けることは、回復への大きな支えになります。
「不登校でも進路は閉ざされない」と伝えてあげる
中学生のお子さんの場合、進路への不安も大きなテーマです。調査では、「学校を休んでいる間、進路や進学について不安を感じていた」と答えた生徒が、40.8％にのぼっています。
高校受験では内申点が重視される学校も多いため、「学校を休んでいる＝高校に行けないのでは」と感じてしまうのも無理はありません。
実際は内申点の扱い方は高校によって異なり、配点に含めない学校もあります。また、全日制高校だけでなく、通信制高校や定時制高校など、さまざまな選択肢もあります。
「不登校だからといって、将来の道が閉ざされるわけではない」ということを、保護者の方から伝えてあげるとよいのではないでしょうか。
もっと知ろう！支援機関と出席扱い制度
最後に、不登校のお子さんが利用できる外部の支援機関と、そこでの学びを在籍校に評価してもらえる「出席扱い制度」についてご紹介します。
学校復帰を目指すなら「教育支援センター」
教育支援センターは、適応指導教室とも呼ばれ、各自治体の教育委員会が設置している公的な支援機関です。無料で相談支援や学習支援を受けられ、施設によってはオンラインで学校の授業に参加できる場合もあります。
公的機関であるため学校との連携が取りやすく、「いずれは学校復帰を考えたい」というご家庭にとって、心強い存在になるでしょう。
利用を希望する場合は、学校長から教育委員会への申し込みが必要です。まずは在籍校に相談してみてください。
個性を大切にできる「フリースクール」
お子さんの個性やペースを尊重したい場合には、フリースクールも選択肢の一つです。
「学校という枠にとらわれずに学びたい」
「もっと自由な環境で過ごしたい」
そんな気持ちをもつお子さんにとって、安心できる居場所になることもあります。最近では、オンラインで参加できるフリースクールも増えており、学習に力を入れているタイプのスクールも見られるようになりました。
学校の出席として認められる「出席扱い制度」
出席扱い制度とは、教育支援センターやフリースクールなど、学校外での学習を在籍校の「出席」として扱ってもらえる制度です。自宅でのICT学習を評価してもらえる場合もあります。
文部科学省のデータを見ると、制度の利用者数は年々増えているものの、まだ十分に活用されているとは言えない状況です。令和6年度のデータでは、
・学校外の機関等での学びを出席扱いにした児童生徒：42,978人
・自宅でのICTを活用した学びを出席扱いにした児童生徒：13,261人
と、合計しても56,235人で、不登校全体の約16％にとどまっています。今後は、制度のさらなる周知と利用の広がりが期待されます。
制度を利用する場合は学校長の許可が必要です。まずは在籍校へ相談してください。
まとめ｜公的資料から実態を知ることで、支援の方向性が見えてくる
文部科学省の資料からわかるように、不登校は決して特別なことではなく、多くのお子さんがさまざまな背景を抱えながら経験しています。
不登校の要因や、お子さん自身の思いを知ることで、「どんな姿勢で関わればいいのか」が少しずつ見えてきたのではないでしょうか。
ただし、不登校の背景や感じ方は、お子さん一人ひとり異なります。データを「正解」とするのではなく、目安として参考にしながら、個性に寄り添う姿勢が大切だと思います。
もし、親だけで抱えることに限界を感じたときには、教育支援センターやフリースクール、家庭教師など、外部の支援を頼ってください。出席扱い制度も上手に活用することで、お子さんのペースで無理なく前に進んでいけます。
※本記事のデータはあくまでも傾向です。お子さんの個別の状況を優先してください。
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